精神疾患がある方におすすめの仕事は？おすすめの職場環境と職種を紹介

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精神疾患があると、働きたい気持ちはあっても「また体調を崩してしまうのではないか」「長く続けられる仕事が分からない」と悩む方も少なくありません。

うつ病や不安障害などの症状がある場合、疲れやすさや体調の波、人間関係の負担などが重なり、仕事を続けることに難しさを感じるケースもあります。

しかし、精神疾患があっても働きやすい仕事や職場環境は存在します。この記事では、精神疾患がある方が仕事でつまずきやすいポイントを整理したうえで、働きやすい職場環境の特徴やおすすめの仕事例、避けたほうがよい環境について分かりやすく解説します。

精神疾患とは？

精神疾患とは、気分や考え方、行動などの心の働きに不調が起こり、日常生活や仕事に影響が出る状態を指します。強いストレスや環境の変化など様々な要因が重なって発症することがあり、誰にでも起こり得る身近なものです。

精神疾患には様々な種類があり、症状や困りごとも人によって異なります。

例えば、気分の落ち込みなどが続くうつ病、不安や緊張が強くなる社会不安障害、突然の動悸や息苦しさなどを伴うパニック発作が繰り返されるパニック障害などがあります。

仕事の場面では、疲れやすさや集中力の低下、人間関係による負担などによって、働きづらさを感じる場合があります。

どのような場面で困りやすいかは、疾患名だけでなく、症状や体調、職場環境によっても異なります。

精神疾患の種類ごとの症状や特徴について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

参考：厚生労働省「精神障害の基礎知識とその正しい理解」

精神疾患のある方が仕事で困りやすいこと

精神疾患の方が働く際には、症状や体調によって仕事の進め方に難しさを感じることがあります。

どのような場面で負担を感じやすいかを整理しておくと、自分に合った仕事内容や職場環境を考える際の手がかりになります。

ここでは、精神疾患のある方が仕事で困りやすい主な場面について解説します。

疲れやすい・回復が追いつかない

うつ病や不安の症状が強い場合、健康な状態のときと比べて、心身のエネルギーの消耗が激しくなる傾向があります。常に緊張や不安を抱えながら業務に取り組んでいるため、夜に睡眠をとっても朝起きると身体が重く、日々の疲労の回復が追いつかないケースは珍しくありません。

例えば、月曜日から水曜日までは無理をして出社できても、木曜日にはベッドから起き上がれなくなり、そのまま欠勤が続いて退職に至ってしまうという状況が挙げられます。

休日も横になって休むだけで終わり、家事や趣味を楽しむ余裕が持てないと感じる方も少なくありません。

体調の波によって仕事のペースが変わることがある

精神疾患の症状は、日によって体調や気分に波が出ることがあります。

体調が安定している日は普段どおりに業務を進められても、調子がすぐれない日には、データ入力でミスが増えたり、上司からの指示を理解するまでに時間がかかったりする場合があります。

毎日一定の業務量やスピードを求められる職場では、体調の変化に合わせて仕事のペースを調整しにくく、負担を感じることもあります。

そのため、業務量や仕事の進め方について相談できる環境かどうかも、職場を選ぶ際に確認しておきたいポイントです。

職場の理解が得られず孤立しやすい

風邪などの身体の不調とは異なり、外見からは分かりにくい場合があります。そのため、周囲に体調や仕事上の困りごとが伝わりにくく、必要なサポートについて相談しづらいと感じる方もいます。

勇気を出して「不安が強くて業務に集中できない」と打ち明けても、「気の持ちようだ」「誰でも疲れる時はある」と軽く受け流されたり、怠けていると誤解されたりするケースは少なくありません。

辛さを分かってもらえない環境にいると、「職場に自分の居場所がない」「周りに迷惑をかけてばかりいる」と感じて誰にも相談できないまま孤立してしまい、結果として退職を選ばざるを得なくなる場合もあります。

精神疾患の方におすすめな職場環境は3つ

精神疾患がある場合、仕事内容だけで仕事を選ぶと、働き始めてから負担の大きさに気づくケースがあります。

長く働き続けるためには、職種名だけでなく、どのような環境で働くかにも目を向けることが大切です。

同じ職種でも、業務量や仕事の進め方、相談のしやすさなどによって負担の感じ方は異なります。そのため、「どの仕事なら働けるか」だけではなく、「どのような環境なら無理なく続けやすいか」という視点で考えてみましょう。

ここでは、働きやすい職場環境の特徴と、それぞれの環境で選択肢となる仕事例を紹介します。

仕事内容や業務量を調整しやすい

精神疾患の方で、体調に波がある場合は、仕事内容や業務量を相談しながら調整できる環境が働きやすさにつながります。

例えば、入社直後から多くの業務を担当するのではなく、比較的取り組みやすい仕事から始め、慣れてから少しずつ担当範囲を広げられる職場や繁忙期と通常期で業務量の差が大きすぎないことも、仕事のペースを保つうえで確認したいポイントです。

一方で、締め切りに追われる業務や仕事量が過度に多い環境ではストレスが大きくなりやすく、さらに常に高い成果やスピードを求められる状況が続くと、体調の波がある方にとって大きなプレッシャーになりやすい傾向があります。

そのため、仕事内容だけでなく、業務量を相談できるか、担当する仕事を段階的に増やせるかといった点も確認しておくと、自分に合う職場を判断しやすくなります。

業務の流れや手順が分かりやすい

業務の流れや一日の仕事がある程度決まっている職場は、次に何をすればよいか判断しやすく、見通しを持って仕事を進めやすくなります。

例えば、「朝はメールを確認する」「午前中はデータ入力を行う」「午後は書類を整理する」といったように、1日の流れが明確な仕事があります。業務の順序やマニュアルが整っているが決まっている仕事では、次に何をすればよいか迷いにくく、安心して取り組みやすいと言えます。

一方で、指示が曖昧だったり、その場の判断を求められる場面が多かったりする職場では、不安や緊張が強くなる場合があります。

困ったときに相談できる体制がある

仕事で困ったことや体調の変化について、相談できる相手がいるかどうかも大切なポイントです。

例えば、業務の進め方について上司や担当者に質問しやすかったり、業務量や勤務時間について相談できたりする職場では、一人で悩みを抱え込まずに仕事を進めやすくなります。

企業によっては、定期的な面談の機会を設けたり、相談する担当者を決めたりしている場合もあります。一方で、相談先が分からない職場や、自分から状況を伝えなければ周囲が気づきにくい環境では、困りごとを抱えたままになってしまうことがあります。

困ったときに誰へ相談できるのか、定期的に話せる機会があるのか、業務量や働き方について相談できるのかを確認しておくとよいでしょう。

精神疾患の方のおすすめの仕事の3つ

ここからは、先ほど紹介した働きやすい職場環境の特徴に沿って、仕事の例を紹介します。

同じ職種でも、業務内容や仕事量、勤務時間、職場のサポート体制によって働きやすさは異なります職種名だけで判断せず、自分に合った環境で働けるかどうかもあわせて確認することも大切です。

仕事内容や業務量を調整しやすい仕事例

体調に波がある場合、仕事内容や業務量について相談しやすい仕事・職場を選ぶことがポイントです。

業務の流れや手順が分かりやすい仕事例

業務の流れや手順がある程度決まっている仕事では、次に何をすればよいか判断しやすく、見通しを持って取り組むことができます。

相談・支援がある職場に多い仕事例

仕事で困ったことや体調の変化について相談できる環境があると、一人で悩みを抱え込まずに働きやすくなります。

体調が崩れたときに「誰にも言えない」という状況は、症状の悪化や早期離職につながる可能性があります。そのため、困ったときに周囲へ相談できる環境があるかどうかは、長く働き続けるうえで重要なポイントです。

相談しやすい環境を探す方法の一つとして、障害者雇用枠で働くことが挙げられます。

障害者雇用枠では、障害の特性や仕事上で必要な配慮について企業と共有したうえで働くため、業務内容や勤務時間、通院などについて相談しやすい場合があります。また、企業によっては、定期面談や相談担当者を設けていることもあります。

障害者雇用について詳しく知りたい方は、対象となる方や働き方の特徴、利用できるサポートなどを知りたい方は障害者雇用とは何か？対象・仕組み・安心して働けるサポート制度まで徹底解説をご覧ください。

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精神疾患の方が仕事選びで注意したい環境・業務の特徴

精神疾患のある方にとって働きやすい環境は、症状や体調、得意不得意によって異なります。一方で、仕事の進め方や職場環境によっては、負担を感じやすくなる場合があります。

そのため、仕事を探す際は「どの職種を選ぶか」だけでなく、どのような業務の進め方や職場環境が自分にとって負担になりやすいかを整理しておくことが大切です。

ここでは、仕事選びの際に確認しておきたい環境・業務の特徴を4つ紹介します。

指示や業務のゴールが曖昧

仕事の指示や業務のゴールが曖昧な環境では、「何をどこまで進めればよいか」を自分で判断する場面が増えるため、負担を感じることがあります。

例えば、「いい感じにまとめておいて」「適当に対応しておいて」といった指示だけでは、次の3点が分かりにくくなります。

• 何をすればよいのか
• どこまで対応すればよいのか
• どの業務を優先すればよいのか

また、上司や担当者によって指示内容が異なると、「どのやり方で進めればよいのか」と迷う場面も増えます。

こうした環境では、仕事そのものだけでなく、周囲の様子を確認しながら判断する必要があり、精神的な負担が積み重なることがあります。

常にマルチタスクを求められる

複数の業務を同時に進める環境では、作業を切り替えたり、優先順位を判断したりする場面が増えるため、負担を感じやすくなります。

例えば、電話対応をしながら資料を作成し、さらにチャットやメールにも対応する場合、3つの業務を短時間で切り替えながら進める必要があります。こうした環境では、「今どの仕事を優先するか」をその都度判断しなければなりません。

特に体調に波がある時は、扱う情報が増えることで集中しにくくなったり、作業の途中で次の対応へ切り替えることに難しさを感じたりする場合があります。

ノルマ・数字プレッシャーが強い

売上目標や契約件数など、数字による評価が強い職場では、常に成果を意識する必要があるため、体調によっては精神的な負担を感じやすくなります。

例えば、営業職や販売職では、次のような場面があります。

• 毎月の売上目標や契約件数が設定されている
• 朝礼などで前日の成績が共有される
• 達成率や順位が社内で見える形になっている

こうした環境では、体調がすぐれない日でも一定の成果を求められることで、「数字を達成しなければならない」というプレッシャーを感じる場合があります。

相談しにくい環境・自発性が求められる

相談するタイミングや相手が分かりにくく、自分で判断して行動することを強く求められるような「困ったことがあれば自分から声を上げてほしい」という文化が強い職場では、困りごとを一人で抱え込みやすく、体調によっては負担を感じる場合があります。

例えば、次のような環境では、自分から状況を伝えたり、仕事の進め方を判断したりする場面が増えます。

• 上司や担当者が忙しく、質問するタイミングをつかみにくい
• 困ったときの相談先が決まっていない
• 業務の進め方を自分で考える場面が多い
• 指示を待たず、自発的に次の仕事を見つけることを求められる

こうした環境では、「いつ相談すればよいか」「次に何をすればよいか」をその都度判断する必要があります。特に体調に波がある時は、判断すること自体に負担を感じてしまうかもしれません。

精神疾患の方が仕事選びで注意したい4つの特徴は？

精神疾患のある方が仕事を選ぶ際は、職種名だけでなく、指示の曖昧さ、マルチタスクの多さ、ノルマの強さ、相談のしにくさといった職場環境や業務の特徴にも目を向けることが大切です。

負担になりやすい条件は、症状や体調、得意不得意によって異なります。ここでは、仕事選びの際に確認しておきたい4つの特徴を紹介します。

指示や業務のゴールが曖昧になりやすい仕事例

企画や提案など、正解が一つに決まっていない業務では、仕事の進め方や優先順位を自分で判断する場面が多くなる場合があります。

例えば、次のような仕事では、担当する業務によって判断や調整を求められることがあります。

ただし、同じ職種でも、業務の進め方や指示の出し方、相談体制は職場によって異なります。

職種名だけで判断せず、業務のゴールや優先順位が明確か、困ったときに確認できる相手がいるかまで確認することが大切です。

常にマルチタスクを求められる職場の仕事例

複数の業務を同時に進める仕事では、作業の切り替えや優先順位の判断が頻繁に求められるため、体調によっては負担を感じやすくなる場合があります。

例えば、次のような仕事では、複数の対応を並行して進める場面があります。

コールセンターでは電話対応をしながら顧客情報の入力や確認作業を行う場面が多くなります。接客業では来店対応、会計、商品の整理など複数の作業を同時に進める必要があります。

ノルマ・数字プレッシャーが強い職場の仕事例

売上や契約件数などの数値目標が重視される仕事では、結果を継続的に意識する必要があるため、体調によっては精神的な負担を感じやすくなってしまいます。

例えば、次のような仕事では、売上や契約数などの目標が設定されることがあります。

また、職場によっては成績や達成率が社内で共有されることもあり、結果へのプレッシャーを感じる場合があります。

相談しにくい環境・自発性が求められる仕事例

周囲に相談できる相手が少なく、自分で判断して仕事を進める場面が多い仕事では、業務の進め方やトラブルへの対応を一人で考える必要があるため、体調によっては負担を感じやすくなる場合があります。

例えば、次のような仕事では、自分で判断して動く場面が多くなります。

ただし、同じ仕事でも、相談体制や役割分担、上司からのサポートは職場によって異なります。  

自分に向いている仕事を見つけるには？4つのステップ

自分に向いている仕事を見つけるには、「どの職種が向いているか」を考える前に、「どのような環境なら働き続けやすいか」を整理することが大切です。

例えば、「電話対応が多いと負担を感じる」「手順が決まった作業は取り組みやすい」など、苦手な条件と取り組みやすい条件を整理すると、求人を見る際の判断基準が明確になります。

ここでは、自分に合う仕事や職場環境を整理するための4つのステップを紹介します。

• 負担になりやすい条件を書き出す
• 「避けたい条件」と「環境や配慮があれば対応できる条件」に分ける
• 無理なく取り組みやすいことを書き出す
• 働き続けるために必要な職場環境を3つ決める

ステップ1：負担になりやすい条件を書き出す

まずは、働くうえで負担になりやすい条件を整理します。「できること」だけでなく、「どのような環境や業務で負担を感じやすいか」を把握することで、仕事選びの基準を整理しやすくなります。

例えば、次のような内容です。

• 電話対応が多い
• 複数の業務を同時に進める必要がある
• 急な残業や予定変更が多い
• ノルマや売上目標へのプレッシャーが強い

過去に仕事をした経験がある場合は、「どのような場面で疲れや不安を感じたか」「何が負担になっていたか」を振り返ってみましょう。

仕事の経験が少ない場合でも、日常生活や学校などで苦手だった場面を参考にすると、負担になりやすい条件を整理しやすくなります。

ステップ2：「避けたい条件」と「環境や配慮があれば対応できる条件」に分ける

ステップ1で書き出した条件は、「避けたい条件」と「環境や配慮があれば対応できる条件」に分けて整理します。

例えば、電話対応に負担を感じる場合でも、「短時間なら対応できる」「マニュアルがあれば進めやすい」といったケースがあります。一方で、クレーム対応など強い緊張を感じやすい業務は、体調や症状によっては避けたい条件になることもあります。

次のように分けて考えると整理しやすくなります。

• 避けたい条件：働き続けるうえで負担が大きくなりやすい条件
• 環境や配慮があれば対応できる条件：業務量や手順、相談体制などが整っていれば取り組める条件

全ての苦手なことを避けようとすると、仕事の選択肢を狭めてしまう場合があります。「どの条件は避けたいか」「どの条件なら環境次第で対応できるか」まで分けて考えることが、無理のない仕事選びにつながります。

ステップ3：「できること」を書き出してみる

次に、比較的負担が少なく、無理なく取り組みやすいことを書き出します。特別な資格や専門スキルだけでなく、普段の作業の中で続けやすいことも仕事選びのヒントになります。

例えば、次のような内容です。

• 同じ作業をコツコツ続けられる
• 一人で集中して取り組める
• 決められた手順に沿って作業できる
• データ入力など、正確さを求められる作業に取り組みやすい

「得意なことが分からない」と感じる場合は、苦痛を感じにくいこと、比較的疲れにくいこと、周囲から任されることが多い作業を振り返ってみるのも一つの方法です。

できることや取り組みやすい作業を整理すると、向いている仕事だけでなく、どのような業務なら続けやすいかも見えやすくなります。

ステップ4：「続けるために必要な職場環境」を3つ決める

ステップ1〜3で整理した内容をもとに、長く働き続けるために必要な職場環境を3つに絞ります。条件を明確にしておくと、求人を見る際に「自分に合う職場かどうか」を判断しやすくなります。

例えば、次のような条件です。

• 業務の手順が決まっている
• 分からないことを相談しやすい
• 残業が少なく、生活リズムを保ちやすい
• 業務量が比較的安定している

すべての希望条件を満たす求人を探そうとすると、選択肢が狭くなる場合があります。そのため、「これだけは外せない」という条件を3つ程度に絞ると、優先順位をつけて求人を比較しやすくなります。

同じ職種でも、業務量や相談体制、働く時間などによって負担の感じ方は異なります。職種名だけで判断せず、「どのような環境なら続けやすいか」を仕事選びの軸にすることが大切です。

自分で「向いている仕事」を見つけることが難しいと感じた時は

「向いている仕事が分からない」「自分に合う職場環境を一人で整理するのが難しい」と感じる場合は、就労移行支援などの支援機関に相談する方法もあります。

就労移行支援は、精神疾患を含む障害や難病のある方が一般企業での就職を目指す際に、働くための準備や就職活動のサポートを受けられる障害福祉サービスです。

支援員と一緒に、体調の波や得意・不得意、負担になりやすい環境などを整理しながら、自分に合った仕事内容や働き方を考えることができます。

一人で仕事選びの条件を決めきれない場合は、第三者と一緒に整理することで、自分では気づかなかった得意なことや必要な職場環境が見つかることもあります。

就労移行支援manaby（マナビー）での仕事の見つけ方

就労移行支援manaby（マナビー）では、次の流れで仕事探しを進めます。

いきなり就職を目指すのではなく、体調と仕事の相性を確認しながら段階を踏んで進めていける点が就労移行支援manaby（マナビー）の大きな特徴です。

障害者雇用とは？一般雇用との違い

精神疾患がある方が仕事を探す場合、障害者雇用と一般雇用があります。

主な違いは、応募対象や、障害の特性・必要な配慮を企業と共有したうえで働くかどうかにあります。

一般雇用は障害の有無にかかわらず応募できる求人で、職種や求人数の選択肢が幅広い傾向にあります。一方、障害者雇用は障害のある方を対象とした求人で、障害の特性や仕事上で必要な配慮について企業と共有しながら働く方法です。

主な違いを整理すると、以下のとおりです。

一般雇用と障害者雇用のどちらが合うかは、一律には決まりません。希望する仕事内容だけでなく、障害について企業へ伝えるか、どのような配慮が必要か、どのような環境なら働き続けやすいかを整理して選ぶことが大切です。

なお、一般雇用で働く場合でも、障害を企業へ伝えたうえで合理的配慮について相談することは可能です。合理的配慮の内容は、本人と企業が話し合いながら検討し、企業に大きな負担となる場合を除いて提供が求められています。

参考：厚生労働省「雇用の分野における障害者への差別禁止・合理的配慮の提供義務」「労働条件・職場環境に関するルール」

 一般雇用を検討しやすいケース

一般雇用は、求人や職種の選択肢を広げたい場合に検討しやすい働き方です。

例えば、次のような希望がある方は、一般雇用も選択肢になります。

• 幅広い職種や求人から仕事を探したい
• これまでの経験やスキルを活かして働きたい
• 将来的なキャリアアップも視野に入れたい
• 障害や疾患について、企業へどこまで伝えるかを検討しながら就職活動を進めたい

一般雇用は障害者雇用と比べて求人の選択肢が広い一方、仕事内容や勤務時間、必要な配慮については企業ごとに確認する必要があります。

そのため、求人数の多さだけで判断せず、自分に必要な配慮を相談できるか、無理なく続けられる働き方ができるかまで確認することが大切です。

障害者雇用を検討しやすいケース

障害者雇用は、障害の特性や仕事上で必要な配慮を企業に伝えたうえで働きたい場合に検討しやすい働き方です。

例えば、次のような希望がある方は、障害者雇用も選択肢になります。

• 通院のために定期的な休みや時間調整が必要
• 体調に合わせて勤務時間を相談したい
• 業務量を段階的に調整したい
• 症状や困りごとについて職場に共有したうえで働きたい

障害者雇用では、応募時や入社前から必要な配慮について企業と相談しやすい点が特徴です。勤務時間や業務内容、通院への配慮などについて話し合いながら、自分に合った働き方を検討できます。

ただし、受けられる配慮や相談体制は企業によって異なります。求人票や面接では、どのような配慮を相談できるか、困ったときの相談先があるかまで確認することが大切です。

障害者雇用の対象や仕組み、働く際に利用できるサポートについて詳しく知りたい方は、障害者雇用とは何か？対象・仕組み・安心して働けるサポート制度まで徹底解説もあわせてご覧ください。

精神疾患で、障害者雇用で働いている方の体験談

就労移行支援manaby（マナビー）が障害者雇用で働いた経験のある43名を対象に実施した「障害者雇用で実際に働いている人アンケート。障害者雇用のメリットとデメリットは？」のアンケートでは、精神疾患のある方から、勤務時間や休憩、休暇などの配慮について実際の声が寄せられています。

参考：就労移行支援manaby（マナビー）「障害者雇用で実際に働いている人アンケート。障害者雇用のメリットとデメリットは？」

精神疾患の方が仕事について相談できる支援機関

精神疾患のある方が仕事を探す際は、求人探しだけでなく、働き方や必要な配慮、就職に向けた準備について相談できる支援機関があります。

「どのような仕事が合うか分からない」「一人で就職活動を進めるのが不安」と感じる場合は、目的に合った支援機関を活用することも一つの方法です。

例えば、求人紹介を受けたい場合はハローワーク、働くための準備から進めたい場合は就労移行支援など、相談したい内容によって適した支援先が異なります。

ここでは、精神疾患のある方が仕事について相談できる代表的な支援機関と、それぞれで受けられるサポートを紹介します。

地域若者サポートステーション

地域若者サポートステーション（サポステ）は、働くことに悩みを抱えている15歳から49歳までの方を対象に、就職に向けた支援を行う厚生労働省委託の支援機関です。主に、現在仕事に就いておらず、就学中ではない方を対象としています。

「働きたいけれど、何から始めればよいか分からない」「就職活動を一人で進めることに不安がある」といった場合に、相談しながら就職に向けた準備を進めることができます。

以下のような支援を受けることがきます。

• キャリアコンサルタントなどによる個別相談
• コミュニケーション講座やビジネスマナー講座
• 職場体験
• 履歴書の作成や面接対策などの就職活動支援

就職後の職場定着に向けた相談にも対応しています。すぐに求人へ応募するのではなく、働くための準備から段階的に進めたい方の相談先の一つです。

参考：地域若者サポートステーション「サポステとは」

ハローワーク

ハローワークは、求人紹介や就職相談、応募書類の作成、面接対策など、就職活動を幅広くサポートする国の機関です。全国のハローワークには、障害のある方の就職について専門的に相談できる窓口（障害者専門窓口）も設けられています。

障害者専門窓口では、専門の担当者に相談しながら、求人探しから応募書類の作成、面接対策、就職後の職場定着まで支援を受けることができます。地域障害者職業センターや障害者就業・生活支援センターなど、他の支援機関と連携したサポートも行われています。

例えば、次のような相談ができます。

• 自分に合う求人を一緒に探したい
• 障害や症状について企業へどのように伝えるか相談したい
• 履歴書や職務経歴書の作成、面接対策をしたい
• 就職後も職場での困りごとについて相談したい

障害者手帳の有無や希望する求人によって利用方法・応募条件が異なる場合があるため、詳しくは最寄りのハローワークで確認しましょう。

ハローワークで受けられる支援や求人の探し方、利用の流れについて詳しく知りたい方は、ハローワークは障害があっても利用できる？求人の探し方・利用の流れを分かりやすく解説もあわせてご覧ください。

就労移行支援

就労移行支援は、障害や難病のある方が一般企業での就職を目指す際に、働くための準備から就職活動、就職後の職場定着までサポートする障害福祉サービスです。

原則として65歳未満で、一般企業での就労を希望し、就職に向けた支援が必要な方などが対象となります。なお、65歳以上でも一定の要件を満たす場合は利用対象となることがあります。

以下の支援を受けることができます。

• 生活リズムや体調管理を整えるための支援
• パソコンスキルや仕事に必要なスキルの習得
• 職場実習などを通した仕事内容・職場との相性の確認
• 履歴書の作成や面接練習などの就職活動支援
• 就職後の職場定着に向けた相談

地域若者サポートステーションやハローワークは、主に求人紹介や就職相談など働く前の支援を中心とした機関ですが、就労移行支援はすぐに求人へ応募するだけでなく、自分の得意・不得意や必要な配慮を整理しながら、段階的に就職を目指せる点が特徴です。

「働きたいけれど、まずは生活リズムから整えたい」「自分に合う仕事が分からない」「就職活動を一人で進めることに不安がある」といった場合は、就労移行支援への相談も選択肢の一つです。

精神疾患の方におすすめの仕事に関するよくある質問（FAQ）

精神疾患の方が仕事探しを進める際によくある質問と回答をまとめました。

障害者雇用と一般雇用の違いについて教えてください。

障害者雇用と一般雇用の大きな違いは、応募対象や、障害の特性・必要な配慮を企業に伝えたうえで働くことを前提としているかどうかです。

障害者雇用では、障害について企業に共有したうえで応募・就職するため、勤務時間や業務内容、通院など、仕事上で必要な配慮について事前に相談しやすい特徴があります。

一方、一般雇用は障害の有無にかかわらず応募でき、求人数や職種の選択肢が比較的広い働き方です。障害について企業へ伝えるかどうかも含めて検討できます。

なお、一般雇用だから合理的配慮を受けられないわけではありません。 障害を企業に伝え、必要な配慮を申し出た場合は、一般雇用であっても合理的配慮の対象となります。

そのため、どちらを選ぶかは、希望する仕事内容、必要な配慮、障害についてどこまで企業へ伝えるか、どのような環境なら働き続けやすいかを整理して考えることが大切です。

障害者手帳がなくても障害者雇用に応募できますか？

精神疾患のある方が障害者雇用枠の求人に応募する場合は、精神障害者保健福祉手帳の所持を応募条件としている求人が一般的です。

一方で、障害者手帳がなくても、ハローワークの障害のある方向け支援を利用できる場合があります。主治医の意見書などで相談できるケースもあるため、手帳をお持ちでない場合は、希望する求人の応募条件を確認したうえで、ハローワークや支援機関に相談してみましょう。

参考：厚生労働省「ハローワーク利用ガイドブック」

精神疾患があっても正社員として働けますか？

精神疾患があっても、一般雇用や障害者雇用で正社員として働くことは可能です。

ただし、長く働き続けるためには、雇用形態だけでなく、勤務時間や業務量、相談体制など、自分に合った職場環境かどうかを確認することが大切です。

例えば、就職後に体調が変化したときに相談できる上司や担当者がいるか、通院や業務量について相談できるかを事前に確認しておくと、働き方を調整しやすくなります。

また、困ったときに相談できる主治医や家族、支援機関などを把握しておくことも、安心して働き続けるための一つの方法です。

障害者手帳がなくても支援は受けられますか？

障害者手帳をお持ちでなくても、利用できる相談窓口や就労支援があります。

例えば、ハローワークでは障害のある求職者向けの専門窓口が設けられており、就職相談や求人紹介、応募書類の作成支援などを受けられます。

また、地域若者サポートステーションは障害者手帳の有無を利用条件としていないため、対象年齢などの条件を満たせば相談できます。

就労移行支援についても、障害者手帳が必須とは限りません。 障害福祉サービスは市区町村が本人の状況や支援の必要性を確認したうえで支給決定を行う仕組みで、対象疾病によっては診断書などで申請できる場合があります。

そのため、手帳をお持ちでない場合は、利用したい支援機関やお住まいの市区町村の障害福祉窓口に確認することが大切です。

参考：厚生労働省「障害福祉サービスについて」

就労移行支援はどんな人におすすめですか？

就労移行支援は、すぐに就職活動を始めるのではなく、働くための準備を整えながら一般企業での就労を目指したい方に向いているサービスです。

例えば、次のような方が利用を検討しやすいです。

• まずは生活リズムを整えるところから始めたい
• WordやExcelなど、仕事に必要なPCスキルを身につけたい
• 得意・不得意を整理し、自分に合う仕事や職場環境を考えたい
• 履歴書の作成や面接練習など、就職活動のサポートを受けたい
• 就職後も、職場での困りごとや体調について相談できる環境がほしい

就労移行支援では、支援員と相談しながら、働くための準備やスキル習得、就職活動を段階的に進めることができます。

「いきなり求人に応募するのは不安」「自分に合う働き方から整理したい」という場合は、就労移行支援の利用を検討するのも一つの方法です。

まずは「職場環境」から自分に合う条件を見つけよう

精神疾患のある方が仕事を探す際は、「どの職種が向いているか」だけでなく、どのような職場環境なら無理なく働き続けやすいかという視点も大切です。

例えば、同じ事務職でも、急な業務や電話対応が頻繁に発生する職場と、業務の手順や1日の流れが決まっている職場では、感じる負担が異なります。

まずは、これまで負担を感じた場面や取り組みやすかった仕事を振り返り、「避けたい条件」と「働きやすい条件」を整理してみましょう。そのうえで、求人票や面接では、業務量や仕事の進め方、相談体制、勤務時間などを確認すると、自分に合う職場を判断しやすくなります。

一人で条件を整理することが難しい場合は、ハローワークや就労移行支援などの支援機関に相談する方法もあります。自分に合う仕事を職種名だけで決めず、長く続けられる環境という視点から探していくことが大切です。