ニートとは？意味・定義・抜け出すための4つのステップを分かりやすく解説

「何歳までがニート？」「自分も該当するのだろうか…」と疑問を持っている方も多いのではないでしょうか？

「働いていない＝全てニート」ではなく、明確な定義があります。

この記事では、

• ニートの意味・定義（厚生労働省・内閣府の基準）
• 年齢の範囲と似た用語との違い
• 抜け出すための具体的ステップ
• 相談先や支援機関

を分かりやすくまとめています。

ニートとは？意味と定義をわかりやすく解説

「ニート」という言葉は広く使われていますが、国が定める正式な定義があります。まずは基本的な意味を整理しておきましょう。

厚生労働省や内閣府でのニートの定義

厚生労働省や内閣府では、ニートを次のように定義しています。

「15～34歳の非労働力（仕事をしていない、また失業者として求職活動をしていない者）のうち、主に通学でも、主に家事でもない独身者」

つまり、「働いていない＝すべてニート」ではなく、「学校にも通わず、働くための活動もしていない若年層（15～34歳）」がニートに該当します。

家事を主としている方や、休職中・求職活動中の方は、この定義には含まれません。

参考：厚生労働省「ニートの状態にある若年者の実態及び支援策に関する調査研究報告書」

何歳までがニート？

ニートの年齢区分は、先ほどの定義の通り 「15〜34歳」 を対象にしています。この範囲は、厚生労働省や内閣府が若年層への就業支援や統計データを扱う際に用いられる区分です。

35歳以上になると、「中年無業者」など、別のカテゴリーとして扱われることがありますが、 就労移行支援やハローワークなどの支援機関は年齢に関わらず利用できます。

そのため、「もう年齢的に遅いのでは？」と不安になる必要はありません。状況に合った支援を活用することで、どの年齢からでも再スタートを目指すことができます。

参考：厚生労働省「労働経済の分析　－分厚い中間層の復活に向けた課題－」

ニートとフリーター・無職・失業者・ひきこもりの違い

用語	説明
ニート	15〜34歳で、仕事も学校も職業訓練もしていない状態。家事・通院・休職中は含まれない。
無職	仕事をしていない人すべての総称。家事・育児・療養中・休職中なども含む、最も広い概念。
フリーター	パートやアルバイトで働き、収入を得ている人。働いているためニートには該当しない。
失業者	求職活動をしており、「働ける状態で、すぐに就業できる」人。
ひきこもり	6か月以上、外出や社会参加がほとんどできていない状態。

無職とは

無職は非常に広い概念で、仕事をしていない方全てを指します。

この中には、

• 家事・育児をしている方
• 病気療養中の方
• 働く準備をしている方
• ニートに該当する方

など、様々なケースが含まれます。

つまり、ニートは「無職の中の一部」というイメージです。また、厚生労働省や総務省の統計では 「非労働力人口」 という区分に含まれます。

参考：総務省統計局「労働力調査 用語の解説」

フリーターとは

一般的には、パートやアルバイトとして働き、継続的に収入を得ている方を「フリーター」と呼びます。

ただし、厚生労働省はさらに細かく対象を定義しており、以下のような条件を満たす場合に「フリーター」と分類されます。

• 雇用者であり、勤め先での呼称が「パート」または「アルバイト」
• 完全失業者のうち、希望する働き方が「パート・アルバイト」
• 非労働力人口のうち、希望する働き方が「パート・アルバイト」で、家事や通学をしていない

また対象は、

• 男性：卒業者（学生を除く）
• 女性：卒業者で未婚

とされています。

参考：厚生労働省「未就職卒業者数の推移」

失業者とは

失業者は、仕事を探している方（積極的に求職活動をしている方） のことです。「完全失業者」と呼ぶこともあります。

総務省では、「仕事に就いておらず、仕事があればすぐにつくことができ、仕事を探す活動をしていた者」と定義されています。

参考：総務省「労働力調査に関するQ&A（回答）」

ひきこもりとは

ひきこもりは、

• 6か月以上、外出や社会参加がほとんどできていない
• 就労・就学・地域活動などから長く離れている

という状態を指す言葉です。その他にも、趣味などのために特定の場所に行くことができる方、夜間にコンビニのみ行ける方なども含む場合があります。

ひきこもりとニートは同じ意味ではありません。しかし、6か月以上、外出や社会参加がほとんどできていない「ひきこもり」の方は、仕事をしていない、また失業者として求職活動をしていない「ニート」でもあります。

参考：厚生労働省「ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン」

【補足】35歳以上の「無業者」は別の呼び方になることも

厚生労働省によると、ニートは 15〜34歳の若年層を対象とした言葉のため、35歳以上になると「ニート」には分類されません。

そのため、35歳以上で働いていない人は、「無業者」「非労働力人口」などと言われます。

参考：厚生労働省「労働経済の分析　－分厚い中間層の復活に向けた課題－」

日本におけるニートの現状

ここでは最新の公的データをもとに、現在のニートの状況を整理します。

日本のニート人口

総務省「労働力調査」によると、2024年時点でニートに該当する「若年無業者（15〜34歳）」は、61万人でした。

「ニート」と呼ばれていない無業者も含めた数

同調査では、35～44歳の無業者は37万人になっており、若者無業者（15〜34歳）と合わせると、98万人でした。2024年の15～44歳の総人口は約3,460万人のため、100人のうち約2～3人が無業者に該当することが明らかになりました。

参考：総務省「労働力調査　長期時系列データ」

ニートの期間

厚生労働省の調査によると、ニートの期間は1年以下が41.1%と最も多く、一方で5年以上続くケースも一定数存在しています。

期間	割合
1年以下	41.1%
1年超〜2年以下	13.2%
2年超〜3年以下	7.7%
3年超〜5年以下	6.5%
5年超	11.5%
合計	100%

参考：厚生労働省「ニートの状態にある若年者の実態及び 支援策に関する調査研究 報告書 」

ニートの社会復帰率

以下は「1年前に無業だった若者が、1年後にどのような働き方に移行したか」を示したデータです。

区分	割合（％）
正規の職員・従業員	18.0%
パート・アルバイト	10.5%
労働者派遣事業所の派遣社員	3.4%
契約・嘱託・その他の雇用	5.2%
役員・自営業主・家業手伝い	1.4%
家事などが主で有業	0.9%
合計	39.4%

独立行政法人・労働政策研究・研修機構の調査では、15〜34歳の無業状態にある若者のうち、約4割（39.4%）が1年以内に社会へ戻っていることが分かっています。

一般的には「ニートからの社会復帰は難しい」というイメージがありますが、実際には3人に1人以上が1年以内に就職や就労に繋がっています。

内訳を見ると、最も多いのは正社員としての就職（約18％）、続いてパート・アルバイトとして働き始めた人（約10％） が多い結果となっています。

※なお、この調査で使われている「社会復帰率」とは、1年前に「無業・家事や通学をしていない・配偶者がいない・すでに卒業している」状態だった人が、1年後に以下のいずれかの働き方に就いている割合を指します。

年齢・性別別のニート復帰率

年代	男性	女性
20代前半	40.7％	51.8％
20代後半	39.9％	48.5％
30代前半	27.5％	34.1％
30代後半	21.5％	26.8％
40代前半	21.3％	25.8％
40代後半	14.3％	29.7％

年齢別に見ると、20代の社会復帰率が比較的高く、年齢が上がるほど復帰までに時間がかかる傾向があります。

参考：独立行政法人労働政策研究･研修機構「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状 ③」

ニートになってしまう主な原因

ニートになってしまう原因は主に7つあります。

• 学校生活でのつまずき・いじめ・不登校経験
• 職場の人間関係や過労による退職
• うつ・適応障害などメンタル面の不調
• 「やりたいことがわからない」という迷い
• 働きたくない・意欲がわかない
• 家庭環境や親との関係
• 働かなくても生活できる環境

ニートの方に向いている仕事・働き方

ニートの状態から働き始める場合は、いきなり負荷の高い働き方を選ぶよりも、段階的に慣れていける仕事 を選ぶことが効果的です。

生活リズムや体力、メンタル面の安定度は人によって異なるため、最初は「自分の負担が少ない働き方」から始めることがポイントになります。

短時間・在宅などの無理のない働き方

ブランクがあると、いきなりフルタイムで働くのは体力的にも精神的にも負担が大きく、仕事が長続きしない原因になってしまいます。

まずは短時間のアルバイトや、在宅でできるシンプルな作業など、「少しずつ慣れていける働き方」 などの負担の少ない働き方から始めるのがおすすめです。

• データ入力・文字起こし
• シール貼り・軽作業（工場・倉庫など）
• 在宅の事務サポート（メール対応・リスト作成など）
• 郵便物仕分けやバックヤード作業
• 短時間のレジ補助や品出し
• 在宅のコールセンター（発信なし・受電のみのサポート系）

人との関わりが少なく、自分のペースで働ける

人との関わりが少ない環境なら、周囲に気をつかいすぎることが減り、自分のペースで落ち着いて働けます。こまめな会話や急な対応が少ないため、気持ちが疲れにくく、ゆっくり仕事に慣れていけるのが特徴です。

• 工場のライン作業・仕分け・梱包
• 清掃スタッフ（オフィス・病院・商業施設など）
• 図書館・資料整理の補助
• マンションの管理補助
• ECショップの在庫チェック・発送作業
• 単純作業（検品・封入・検査など）

【ポイント】まずは「負担の少ない環境の仕事」から始めよう

いきなりフルタイム勤務や、人間関係が複雑な職場を選ぶと、環境の変化にうまく馴染めないことがあります。

求人を選ぶ際は、「働くハードルを下げられるキーワード」をチェックすることが大切です。

例えば、

• 短時間勤務OK／週3日〜
• 在宅ワーク可／電話対応なし／簡単作業
• 接客なし／コツコツ作業／バックヤード作業

まずは負担が少なく、慣れやすい働き方を選ぶことで、無理なく働くリズムを取り戻すことができます。

ニートを抜け出すための最初のステップ

ここではニートの状態から、抜け出すための最初のステップを紹介します。

いきなり働くより「生活リズムの回復」から

仕事を探す前に、まずは毎日の生活リズムを整えることが大切です。昼夜逆転や不規則な生活が続くと、体調が安定せず、働く準備を進めることが難しくなってしまいます。まずは起きる時間・寝る時間・食事の時間をできる範囲で一定のリズムに揃えることが、社会復帰の土台づくりになります。

「1日30分外に出る」など小さな行動から始める

生活リズムが少し整ってきたら、次は短時間の外出などの軽い行動 を取り入れていきましょう。

• 近所を散歩する
• コンビニやスーパーへ買い物に行く
• 公園で軽く座って過ごす
• 簡単な家事を手伝う

ここでは、負担の少ない行動からスタートし、できたことを少しずつ増やしていくことが目的になります。

スマホ・SNSとの付き合い方を見直す

長時間のスマホ利用やSNS閲覧は、睡眠の質や生活リズムの乱れに繋がることがあります。次のような工夫で、利用時間をコントロールすることがポイントです。

• SNSを使用する時間帯を決める
• SNSアプリを消してみる
• 不安感が強くなるアカウントをミュートする
• 就寝前のスマホ利用を控える
• 画面をグレースケールにしてみる
• スクリーンタイムを表示設定をする

使い方を少し調整するだけでも、生活習慣の安定や気持ちの落ち着きに繋がります。

社会復帰に向けた4つのステップ

ここではニート状態から社会復帰に向けた4つのステップについて紹介します。

生活リズムの見直し

先ほども言及したように、生活リズムの安定は、仕事を始める際に1番大切なポイントになってきます。まずは「仕事を始める土台」として生活リズムを安定させましょう。

専門機関への相談

できるだけ悩み事は1人で抱え込まず、利用できる支援機関を活用しましょう。次のような支援機関を活用できます。

• ハローワーク
• 地域若者サポートステーション
• 就労移行支援事業所
• 精神科クリニックが運営するデイケア　など

専門の相談員があなたの状況に合わせてステップを整理し、必要な支援（生活リズムづくり・仕事探し・訓練など）を提案してくれます。特に「どこから始めたらいいかわからない」 という方におすすめです。

資格・スキルの学び直し

スキルに不安がある方は、基礎的なパソコンスキルや仕事の基礎知識を学び直すことも効果的です。

• オンライン講座
• 職業訓練
• eラーニング　など

を利用すれば、基礎的なスキルを身につけることができます。

就労移行支援manaby（マナビー）では、ITスキル習得を中心としたeラーニング学習と、就職までの総合的なサポートを提供しています。就労移行支援は、国の障害福祉サービスに位置づけられており、利用者の体調や特性に合わせて「働く準備」を進められる仕組みです。学習以外にも、生活リズムの整え方、自己分析、応募書類の作成、面接練習など、就職活動に必要な支援を一括して受けられるのが特徴です。

就職サイト・エージェントの活用

求人探しや応募書類づくりが不安な場合、就職サイト・エージェントを利用するのもおすすめです。就職エージェントは、主に求人紹介や選考対策など、就職活動そのもののサポートに特化したサービスです。

一方で、生活リズムの調整や日常面のサポートなど、働くための土台づくりの支援までは行っていないことが多く、自分にはまず何が必要かを考えながら、利用しましょう

ニートの方が社会復帰に利用できる支援機関

社会復帰に向けて一人で準備を進めるのが難しい場合は、公的な支援機関を活用することが有効です。支援機関では、生活面の相談、就労に向けた計画づくり、スキル習得、求人紹介など、段階に応じたサポートが受けられます。

利用料が無料または低額のものが多く、ブランクが長い人や体調に不安がある人でも利用しやすい仕組みになっています。それぞれの機関には特徴が異なるため、現在の状況（例：生活リズムを整えたい／就職活動を始めたい／職場体験をしたいなど）に合わせて選ぶことが重要です。

支援機関	対象・特徴	受けられる主なサポート
ハローワーク	年齢不問／全国の公的就労支援窓口	求人紹介、職業相談、職業訓練の案内、応募書類の基本サポートなど
地域若者サポートステーション（サポステ）	15〜49歳の無業者	面談、生活面の相談、コミュニケーション訓練、職場体験など
就労移行支援事業所	障害やメンタル不調のある方（手帳なしでも利用可の場合あり）	生活リズム改善、PC訓練、就職活動サポート、定着支援など
就職エージェント	一般向け／ニート・フリーター専門など種類あり	個別求人紹介、履歴書添削、面接日程調整、選考対策など
職業訓練校	年齢不問／求職者が対象	事務・IT・介護・デザインなどのスキル習得、資格取得支援、就職支援など

目的別！向いている支援機関を紹介

• 気持ちを整理したい→地域若者サポートステーション
• 生活リズムや体調を整えたい→就労移行支援
• 就職の方向性を考えたい→ハローワーク／就労移行支援
• スキルや資格を身につけたい→職業訓練校／就労移行支援
• 面接や応募を本格的に進めたい→就職エージェント／就労移行支援／職業訓練校

利用期間と費用の目安

支援機関	費用の目安	利用期間の目安
ハローワーク	無料	制限なし（求職中は継続利用可能）
地域若者サポートステーション（サポステ）	無料	制限なし（状況に応じて継続利用可能）
就労移行支援事業所	原則1割負担（※多くの人が自己負担0円／上限あり）	最長2年（必要に応じて最大1年延長の可能性）
就職エージェント	無料（企業からの紹介料で運営）	数週間〜数ヶ月（求人状況・選考状況による）
職業訓練校	無料または低額（教材費のみ自己負担のことあり）	3〜6ヶ月程度（コースにより異なる）

※利用期間・費用は自治体などによって、異なる場合があります。自治体にお問い合わせください。

もし体調面・メンタル面が不安な場合は？

社会復帰を考える前に、体調やメンタル面が安定しているかを確認することが重要です。「気力が湧かない」「不安が強い」「朝が起きられない」など、生活に影響が出ている状態が続いている場合は、就職活動より先にメンタルケアを優先しましょう。

体調面・メンタル面に不安がある状態で無理に働こうとすると、

• 職場に馴染めずに早期離職につながる
• 体調が悪化して、休職・退職を繰り返す
• 働くことへの苦手意識が強くなる
• 就職活動そのものが負担になり、途中で止まってしまう

といった 負のループ になってしまいます。

すぐに働こうとするより、「まず体調を整える」 というステップこそ、長期的には最も効率の良い選択ともいえます。

うつや適応障害などが関係しているかも

長期間、ニートの状態が続く背景には、うつ病・適応障害・不安症などのメンタル不調が隠れていることがあります。これらは、本人の「やる気の問題」ではなく、身体や心がSOSを出しており、治療が必要な状態になっている可能性があります。

病院を受診するのも視野に入れる

項目	精神科	心療内科
主な対象	うつ病／適応障害／双極性障害／統合失調症／不安症などの精神疾患	ストレスが原因で身体症状（頭痛・不眠・胃痛など）が出ている場合
治療内容	薬物療法／心理療法／カウンセリング	薬物療法／生活指導
初めて受診する場合	どちらを選んでも問題なし	判断が難しければ精神科のほうが範囲が広い

精神科も心療内科も受診する側からすると、何か大きく違いがあるわけではありません。最近では「メンタルクリニック」という名前の病院も増えています。

精神科・心療内科でできること

• 診察：現在の症状や生活状況を医師が確認し、メンタル不調や病気の可能性を評価する
• 診断：うつ病、適応障害、不安症などの診断が必要な場合は、医学的基準に沿って判断される
• 薬物療法・心理療法：必要に応じて薬の処方や、心理士によるカウンセリングが行われる
• 支援機関との連携：就労移行支援、自治体の窓口など、状況に応じた支援先を紹介してもらえることも

診断までの流れ

①予約をする

多くの精神科・心療内科は、初診の場合、電話またはWeb予約が必要です。

「住んでいる地域＋精神科」「最寄り駅＋心療内科」で近くの精神科・心療内科を検索してみましょう。

②受付・問診票の記入

受診時には問診票を記入し、医師の診察があります。

• 主な症状や困っていること
• いつ頃から症状が始まったか
• 思い当たるきっかけや原因
• これまでの治療歴や服薬の有無
• 家族の病歴や生活状況、人間関係

等を聞かれるので、できるだけ具体的に伝えると診断がスムーズになります。あらかじめメモしておくのもおすすめです。

③医師の診察・診断

問診票の内容や会話内容・全体的な様子を元に、診断が行われます。

診断後は、薬物治療や心理療法、生活環境の調整などを組み合わせた治療が進められます。

治療は一度で終わるものではなく、通院をしながら、症状の経過を観察し、少しずつ回復を目指し、行われます。また希望がある場合は、精神科訪問看護を併用することも効果的です。（利用には主治医の許可が必要）

受診を継続する場合は、医療費の負担を軽減できる自立支援医療を取得することができることがあります。

参考：日本うつ病学会「日本うつ病学会治療ガイドライン」

「ニートだからダメ」ではなく、今から再スタートできる

ニートの状態は「怠けている」や「意思が弱い」ことが原因ではなく、生活リズムの乱れ、メンタルの不調、人間関係のつまずきなど、誰にでも起こりうる状況の積み重ねで生じるものです。

• 生活リズムを少しずつ整える
• 小さな行動を積み重ねる
• 自分に合う働き方を選ぶ
• 専門の支援機関を活用する

というステップを踏めば、今の状態からでも十分に社会復帰を目指せます。

独立行政法人・労働政策研究・研修機構の調査でも、ニート状態から1年以内に社会へ戻っている人は 3人に1人以上います。必要なのは「急に完璧に働くこと」ではなく、まずは自分のペースで働く土台作りを進め、負担が少ない働き方から少しずつ始めることです。