持病があっても働ける職場とは?向いている仕事・相談先を解説
- 持病があると仕事を続けるのは難しい?
- 職場の対応によって、働き続けやすさは大きく変わる
- 持病があっても働きやすい職場環境とは?
- 業務量や担当範囲を調整しやすい
- 困ったときの相談先が社内にある
- 柔軟な働き方ができる
- 持病がある方に向いている仕事の特徴とは?
- 持病がある方が続けにくい職場の特徴
- 仕事探しの前に整理したい2つのポイント
- どんな働き方が負担になりやすいか
- 無理なく続けやすい仕事の条件は何か
- 今の職場を続けるか、転職するか迷ったらチェック
- 配慮を相談すれば続けられそうか
- 仕事内容そのものが自分の体調に合っているか
- 持病がある方が知っておきたい働き方の選択肢
- 障害者雇用という選択肢
- 雇用形態の違い
- 持病がある方が利用できる相談先
- 主治医に相談する
- ハローワークを利用する
- 就労移行支援を利用する
- 就労移行支援manaby(マナビー)について
- 持病がある方の仕事に関するよくある質問
- 体調に波がある場合、どんな仕事を選ぶと働きやすいですか?
- 持病のことは会社に伝えるべきですか?
- 持病があったら、障害者雇用で働いたほうがよいですか?
- 持病があっても働き続けるために、まずは今の自分に合う働き方を整理しよう
持病があると、「今の仕事、このまま続けられるかな」「体調と両立できる職場ってあるのかな」と不安になることもありますよね。
無理をして働き続けると体調が悪化してしまう一方で、すぐに仕事を変えることも簡単ではありません。
とはいえ、業務量や働き方に配慮がある職場や、困ったときに相談しやすい環境であれば、持病と両立しながら働き続けられるケースもあります。
この記事では、持病があっても働ける職場の特徴や向いている仕事、さらに仕事選びや相談先についてわかりやすく解説します。
持病があると仕事を続けるのは難しい?
- 持病があっても、働き方や職場環境を調整することで働き続けられる場合がある
- 働きやすさは病状だけでなく、職場の理解や配慮の有無によっても大きく変わる
- 「以前と同じ働き方」にこだわらず、今の体調に合った働き方を考えることが大切
持病があると「このまま仕事を続けられるのかな」と不安になることは少なくありません。
しかし、持病があるからといって、すぐに「もう働けない」と決まるわけではありません。
実際には職場と相談しながら業務内容や勤務時間を調整することで、体調に配慮しながら働き続けている方もいます。
大切なのは、これまでと同じ働き方にこだわるのではなく、自分の状態に合った働き方を見つけていくことです。
監修
職場の対応によって、働き続けやすさは大きく変わる
持病がある方にとって、仕事を続けやすいかどうかは症状の重さだけで決まるものではありません。
例えば、勤務時間の調整ができる職場や、通院のための休みについて相談しやすい環境、業務内容の見直しに対応できる職場もあります。こうした配慮の可否は会社の制度や業務内容によって異なりますが、相談を通じて調整できる場合もあります。
また、体調や通院状況について職場に共有しながら、勤務時間や業務内容をどの程度調整できるかによって、日々の負担は大きく変わります。
一方で、体調や通院への理解が得られず、無理を前提に働かなければならない職場では症状が悪化しやすくなることもあります。
そのため、持病があっても働き続けるには自分の体調に合った配慮を受けられる職場かどうかを確認することが大切です。
持病があっても働きやすい職場環境とは?
- 業務量や担当範囲を柔軟に調整できる職場は、体調に合わせて働きやすい
- 上司・人事・産業医など、困ったときに相談できる体制があると安心につながる
- 短時間勤務やテレワークなど、柔軟な働き方ができる制度の有無も重要なポイント
持病を抱えながら働くうえで、職場環境はとても重要です。同じ職種であっても、環境によって働きやすさは大きく変わります。
ここでは、無理なく続けやすい職場の特徴を3つ紹介します。
業務量や担当範囲を調整しやすい
持病があると、体調や集中力に波が出ることは珍しくありません。そのため、業務量や担当を柔軟に調整できるかどうかは大きなポイントになります。
例えば、職場と相談して体調が優れない日は負担の軽い業務に切り替える、複数案件を抱えている場合は一つに絞る、といった工夫ができるだけでも負担は大きく変わります。
大切なのは「無理が前提になっていないか」という視点です。業務量が当たり前のように増えていく職場では、どうしても継続が難しくなりがちです。
困ったときの相談先が社内にある
持病がある中で働いていると、体調の変化や働き方について悩む場面が出てくることがあります。
例えば、「短時間勤務や業務調整を相談したいが、誰にどう伝えればよいか分からない」「症状が悪化したとき、休職や通院についてどのように相談すればよいか不安」 です。
こうしたときに相談できる窓口があるかどうかで、安心して働き続けられるかは大きく変わります。まずは直属の上司や人事部門に相談できる体制が基本になります。
また職場によっては産業医などの専門職に相談できる場合があり、産業医がいる場合には主治医の意見も踏まえながら体調面と仕事面の両方から働き方について助言を受けることができます。
監修
産業医はすべての職場にいるわけではありません。常時50人以上の労働者を使用する事業場では産業医の選任義務がありますが、小規模な事業場では産業医がいない場合もあります。
柔軟な働き方ができる
持病がある方の場合、日によって体調に波があったり、通院のために勤務時間を調整する必要があったりすることがあります。
そのため、毎日同じ時間に出勤し、固定された働き方を続けることが負担になるケースもあります。
こうした状況では、勤務時間や働く場所を調整できる制度が整っているかどうかが、働きやすさに大きく関わります。
| 柔軟な働き方の例 | 特徴 |
|---|---|
| 短時間勤務制度 | 勤務時間を短縮できる制度 |
| テレワーク | 自宅などで勤務できる働き方 |
| フレックスタイム制度 | 始業・終業時刻を一定のルールの範囲内で自分で決められる制度 |
ただし、これらの制度はすべての職場で利用できるものではなく、会社ごとの制度や業務内容、就業規則によって利用の可否が異なります。
そのため、実際に利用できるかどうかを事前に確認することが重要です。
持病がある方に向いている仕事の特徴とは?

- 業務量や作業ペースを調整しやすい仕事は、体調に合わせて働きやすい傾向がある
- 手順が決まっている業務や、シンプルで繰り返し中心の仕事は負担を見通しやすい
- 在宅勤務や柔軟な働き方ができる仕事は、体調に合わせて働きやすくなる場合がある
持病がある方が無理なく働き続けるためには、「病状や体調の波に合わせて、業務量や働く環境を調整しやすいこと」が重要なポイントになります。
持病の症状や必要な配慮は一人ひとり異なるため、「この職種なら絶対に安心」と言い切れる仕事はありません。ただし、比較的働きやすさにつながりやすい共通点はあり、仕事選びの判断材料にすることはできます。
ここでは、持病がある方が検討しやすい仕事の特徴と、選ぶ際の注意点を3つの視点で紹介します。
- 持病がある場合、体調や集中力に波が出ることもあるため、業務量や作業ペースを調整しやすい仕事は無理なく続けやすい傾向がある
- データ入力や事務補助などのオフィスワークは、業務内容が比較的定型化されており、手順を覚えることで安定して取り組みやすい
- 電話対応が少ない職場であれば、突発的な対応による負担を抑えやすく、落ち着いて業務を進めやすくなる
- 同じ事務職であっても、職場によっては月末月始などの繁忙期に膨大な残業が発生したり、頻繁な電話対応や厳しい納期設定があったりする場合もある
- 職種名だけで判断せず、実際の「業務量」や「電話対応の頻度」を事前に確認することが大切
- 業務の流れが複雑すぎず、手順がある程度決まっている仕事は、持病がある方にとって比較的取り組みやすい傾向がある
- 毎回異なる判断を求められる場面が少ない仕事であれば、体調に波があるときでも業務の見通しを持ちやすくなる
- 商品の検品や仕分け、ラベル貼りといった軽作業は、作業内容が整理されており、一つひとつの作業に集中しやすい
- 軽作業といっても、必ずしも負担が軽いとは限らない。立ち仕事が続く場合や同じ姿勢が多い場合、作業スピードを求められる場合、重量物の取り扱いがある場合などは、身体的な負担が大きくなることがある
- 仕事内容のイメージだけで判断せず、実際の作業環境まで確認することが大切
- 体調に波がある場合でも、働き方に柔軟性があれば、その日の状態に合わせて負担を抑えながら働きやすくなる
- 在宅勤務ができる仕事であれば、通勤による疲労を避けやすく、体調に合わせて働く環境を整えやすい
- ライティング業務やデータ整理、オンラインでの事務サポートなどは、比較的在宅勤務と相性が良い
- 在宅勤務でも、納期管理や自己管理は必要。通勤がない分だけ負担が軽く感じられる一方で、自分でペースを整えながら働けるかどうかは重要なポイント
持病がある方が続けにくい職場の特徴

- 長時間労働や残業が常態化している職場は、体調管理が難しくなりやすい
- 通院や体調不良について相談しにくい環境では、無理を続けてしまいやすい
- 職場の雰囲気や配慮制度の利用実績も、働き続けやすさを判断する重要なポイント
持病がある中で仕事を続けるためには、職場の働き方やコミュニケーション環境が大きく影響します。
ここでは、注意しておきたい職場の特徴を2つの視点から整理します。
- 持病の有無にかかわらず、長時間労働が続く環境は心身への負担が大きくなりやすい
- 特に日々のエネルギーに制約がある場合、疲労が蓄積しやすく体調に影響が出る可能性がある
- 毎日遅くまでの勤務が続く
- 休日にも業務対応が発生する
- 繁忙期に大幅な残業が続く
- こうした状況が常態化している場合、十分な休息を確保しにくくなる
- 結果として、体調管理そのものが難しくなるため注意が必要
- 持病がある場合、定期的な通院や、急な体調不良への対応が必要になることがある
- 休みや体調について「相談しやすい環境かどうか」は重要なポイント
- 相談しにくい雰囲気がある職場では、必要な配慮や調整を申し出にくくなる
- その結果、無理を続けてしまい、症状の悪化につながるケースも少なくない
- 相談できない環境では、主治医の意見をもとに職場で働き方を調整することも難しくなる
- 事前に職場の雰囲気や、制度の利用実績を確認しておくことが大切
仕事探しの前に整理したい2つのポイント
- まずは「どんな働き方が負担になりやすいか」を整理することが大切
- 自分が無理なく続けやすい仕事や職場環境の条件を明確にしておくと選びやすくなる
- 医師の意見や過去の体調悪化のきっかけを参考に、避けたい条件も整理しておくことが重要
持病がある場合、仕事探しや職場選びは慎重に進めることが大切です。
ただ闇雲に探すのではなく、事前にポイントを整理しておくことで、自分に合った選択がしやすくなります。
ここでは、仕事探しの前に押さえておきたい2つのポイントを紹介します。
どんな働き方が負担になりやすいか
まずは、自分にとって負担になりやすい条件を整理することが重要です。
例えば、「集中力が続かない」「複数の作業を同時に進めにくい」「物忘れが増えた」といった感覚がある場合は、高い集中力を求められる仕事や、マルチタスクが前提の環境は負担になりやすい傾向があります。
また、勤務時間帯や疲れの回復しやすさ、職場の雰囲気なども、負担を感じやすいポイントになります。
医師の指摘や、これまでの仕事で感じた「負担感」や「体調悪化のきっかけ」をヒントに「どんな条件がつらかったのか」を言語化しておきましょう。
無理なく続けやすい仕事の条件は何か
負担になりやすい働き方が分かると「自分が働き続けやすい条件」も見えてきます。
この整理ができているかどうかで、仕事の選びやすさは大きく変わります。
- 指示が明確に記録されている仕事を選ぶ
- 後で見返せるよう、文面で指示が出る環境を探す
- 一つずつ完結できる業務を優先する
- 同時並行が少なく、優先順位がはっきりした仕事を選ぶ
- マニュアルや手順書が整っている職場を選ぶ
- 記憶に頼らず作業できる仕組みがある環境を探す
- 相談しやすい上司や人事がいる職場を選ぶ
- 体調についてオープンに話し合える雰囲気を確認する
また、医師との会話の中から「避けるべき条件」「望ましい条件」を整理しておくことも大切です。
今の職場を続けるか、転職するか迷ったらチェック
- 必要な配慮を相談したときに、職場がどの程度対応してくれるかは重要な判断材料になる
- 仕事内容そのものが体調に合っているかを、働き方の問題と分けて考えることが大切
- 配慮や調整だけでは負担が改善しない場合は、転職も選択肢の一つになる
持病を抱えていると「このまま今の職場で働き続けるべきか」「転職したほうがいいのか」と悩む方は少なくありません。
判断に迷ったときは、次の2つのポイントで整理してみましょう。
配慮を相談すれば続けられそうか
現在の職場で必要な配慮を相談したときに、どの程度対応してもらえるかは大きな判断材料になります。同じ仕事内容でも、職場の対応によって働きやすさは大きく変わるためです。
例えば、「短時間勤務にしたい」「通院の時間を確保したい」といった相談をした際に、会社の制度や業務状況を踏まえて検討してもらえる場合は、継続できる可能性は十分にあります。
一方で、検討の余地がない場合や理由の説明が十分にされない場合、あるいは継続的な話し合いが難しい場合は、配慮を前提とした働き方を続けることが難しくなる可能性があります。相談そのものがしづらい雰囲気があるかどうかも含めて確認が必要です。
仕事内容そのものが自分の体調に合っているか
もう一つのポイントは、仕事内容そのものが体調に合っているかどうかです。
配慮で調整できる部分と、業務の性質として難しい部分は分けて考える必要があります。
例えば、高い集中力や判断力が求められる仕事の場合、勤務時間を短くしても負担が残りがちです。このように、仕事内容自体が体調と合っていない場合は、配慮だけでは対応が難しくなります。
一方で、業務内容は問題ないものの「勤務時間が長くて疲れやすい」といった場合であれば、働き方の調整で対応できる可能性があります。
持病がある方が知っておきたい働き方の選択肢
- 持病がある方の働き方には、障害者雇用や雇用形態の選択など複数の選択肢がある
- 障害者雇用は、通院や勤務時間などの配慮を相談しやすい傾向がある
- 正社員・派遣・パートなど、それぞれ働き方や負担感が異なるため、自分の体調や生活に合う形を選ぶことが大切
持病がある方の働き方にはいくつかの選択肢があり、体調や生活スタイルに合わせて検討することが可能です。
ここでは、代表的な働き方について、それぞれの特徴を整理して紹介します。
障害者雇用という選択肢
障害者雇用は、体調に配慮した働き方を前提とした雇用枠です。一般雇用と比べると、通院や勤務時間などの相談がしやすい傾向があります。
一般雇用との違いを整理すると、次の通りです。
| 項目 | 一般雇用 | 障害者雇用 |
|---|---|---|
| 配慮の有無 | 職場の判断による | 配慮の相談がしやすい傾向がある |
| 通院対応 | 職場や業務状況による | 配慮されやすい場合がある |
| 条件 | 求人ごとの応募条件 | 原則、障害者手帳が必要 |
障害者雇用枠を利用するには、原則として障害者手帳が必要になります。また、合理的配慮の内容は職場や業務状況などによって個別に判断されます。
雇用形態の違い
同じ仕事でも、雇用形態によって働きやすさは変わります。主な違いをまとめると以下の通りです。
安定した収入や福利厚生が得られる場合が多い
職場や職種によっては業務量や責任が大きくなることがある
契約内容によっては勤務条件を確認しやすい場合がある
契約内容や更新条件に左右される
派遣会社を通じて条件に合う仕事を探しやすい
派遣先や契約期間によって業務内容が変わる
勤務時間を調整しやすい場合がある
収入や社会保険の条件が限定されることがある
雇用形態の選択は一つの正解があるものではなく、収入・社会保険・キャリア・配慮の必要性などを総合的に踏まえて考えることが大切です。
持病がある方が利用できる相談先
- 持病と仕事の両立に悩んだときは、一人で抱え込まず専門機関へ相談することが大切
- 主治医やハローワークでは、体調に合った働き方や仕事探しについて相談できる
- 就労移行支援では、就職準備から定着支援まで幅広いサポートを受けられる
持病と仕事の両立に悩んだときは一人で抱え込まず、専門機関へ相談することが大切です。体調や働き方に関する不安は第三者に整理してもらうことで具体的な対策が見えてくることもあります。
ここでは、代表的な相談先を3つ紹介します。
主治医に相談する
体調と仕事のバランスについて、まず相談しやすいのが主治医です。
診察時に仕事内容や働き方を伝えることで、「どの程度の負担なら働けるか」「避けたほうがよい業務は何か」といった具体的なアドバイスがもらえます。
体調の変化に合わせて働き方を見直すためにも、定期的に状況を共有しておくと安心です。
ハローワークを利用する
仕事探しや働き方について相談したい場合は、ハローワークの利用も選択肢のひとつです。
求人探しや応募時の相談に対応しています。
例えば、「通院しながら働ける求人を探したい」「体力的に無理のない仕事を知りたい」といった相談が可能です。また、障害者雇用枠での就職を考えている場合は、専門の相談員が在籍している窓口を利用することで、状況に応じた仕事の探し方を一緒に整理できます。
応募書類の作成や面接対策のサポートも受けられるため、働き方に不安がある段階でも利用しやすい相談先です。
ハローワークは障害があっても利用できる?
就労移行支援を利用する
就労移行支援は、障害や難病のある方を対象に就職に向けたサポートを行う福祉サービスです。
-
自分の特性や得意・不得意の整理
-
コミュニケーションや仕事の進め方のトレーニング
-
生活リズムの安定や体調管理のサポート
-
体調や特性に合った仕事・職場環境の探し方のサポート
-
応募書類の添削や面接練習
-
職場実習や就職後の定着支援
体調に不安がありすぐに働くのが難しい方や、自分に合う仕事や働き方が分からず悩んでいる方、ブランクがあって就職に不安を感じている方に向いている支援です。
就労移行支援manaby(マナビー)について
就労移行支援manaby(マナビー)では、精神障害や身体障害、難病のある方など、様々な背景を持ちながら働くことに不安や悩みを感じている方の相談を受け付けています。
ただ「仕事を見つける」だけでなく、自分らしく働くための準備を一緒に進めていく支援を大切にしています。
持病がある方の仕事に関するよくある質問
持病があると働き方について様々な疑問や不安が出てきます。体調との両立ができるのか、職場にどこまで伝えるべきかなど、判断に迷う場面も少なくありません。
ここでは、持病のある方の働き方に関してよくある質問にお答えします。
体調に波がある場合、どんな仕事を選ぶと働きやすいですか?
「毎日同じペースで働くこと」を前提とした仕事よりも、体調や状況に応じて働き方を調整しやすい仕事が合う場合があります。
例えば、勤務時間や業務量にある程度の柔軟性がある職場です。フレックスタイム制や時短勤務などの制度が整っている場合は、体調の良い時間帯に集中して働くといった調整がしやすくなります。
また、在宅勤務も選択肢のひとつです。通勤の負担がなくなるだけでも体力的に楽になるケースは少なくありません。
持病のことは会社に伝えるべきですか?
必ずしも伝える必要はありませんが、職場に配慮を求めたい場合は共有しておくのが現実的です。
通院のための休みや、業務量の調整が必要な場合、事前に事情を理解してもらえているとスムーズに話が進みます。
伝える際は、病名を詳しく説明することよりも、「通院のための早退、長時間の連続作業の回避など、どんな配慮があると働きやすいか」を具体的に伝えるのがポイントです。
一方で、業務に全く支障がなく特別な配慮も不要であれば、あえて伝えないという選択肢もあります。
持病があったら、障害者雇用で働いたほうがよいですか?
一概にどちらが良いとは言えず、ご自身の体調や「仕事に何を求めるか」によって変わります。
障害者雇用は、障害特性に応じた合理的配慮について相談しやすいため、「まずは無理なく続けたい」という場合には合いやすい働き方です。
「安定を優先したいのか」「ある程度負荷があっても選択肢を広げたいのか」を軸に考えると自分に合う働き方が見えやすくなります。
持病があっても働き続けるために、まずは今の自分に合う働き方を整理しよう
持病があっても、働き方や職場環境を見直すことで仕事を続けられるケースは少なくありません。大切なのは、「これまで通り働けるか」ではなく、「今の体調に合っているかどうか」です。
まずは、自分にとって負担になりやすい働き方を把握することが重要です。
そのうえで、今の職場を続けるか迷った場合は、「配慮で調整できるか」「仕事内容が体調に合っているか」の2つで整理すると判断しやすくなります。
働き方は一つではないため、その時の体調に合わせて見直していくことが大切です。あわせて、主治医や職場、必要に応じて支援機関に相談しながら整理していくことで、より無理のない選択につながります。

就労継続の可否は病状・業務内容・医師の判断・職場環境によって異なります。無理に働き続けることで症状が悪化する場合もあるため、「主治医と相談しながら、自分の状態に合った働き方を考えることが大切」です。